自己都合で退職する場合、どうやって退職意思表示をすればよいのか悩みますよね。
特に長く勤めていると、なんだかんだと引き止められてやめづらくなりそう・・・とより不安だと思います。私もそうでした。
１０年働いた会社を自己都合退職する時、本当に悩み、考えて、やっと退職意思を上司に伝えました。
私自身の退職経験から、いつ頃、どうやって意思表示をすれば、退職までお互い気持ちよく働けるのかお教えします。
また、私自身も管理職として働いていたため、何人も退職希望者との面談もしてきました。なので、退職したい部下をもつ上司目線でもどうやって言ってくれたら気持ちよく送り出せるかお話ができると思います。
目次
退職意思表示前に準備すべきこと３選
退職理由をはっきりと説明できるようにしておく
退職理由がはっきり自分の言葉で説明できることは、ズバリ円満退職には必須です！
はっきりと退職理由を伝えられないと引き止められる可能性大。
どころか、退職理由がしっかりしていないと信頼関係が揺らぐレベルです。
実際に自分の部下でも退職理由があいまいで、でもとにかくやめたい！という子がいました。結局退職されましたが、それまでギクシャクした空気になってしまい、お互いやりづらかった・・・
退職申し出から実際の退職までの間、お互いに気持ちよく働くためにも、ここは必ず固めておきましょう。
嘘を言う必要はありませんが、基本的にはポジティブな理由であれば引き止められにくいです。
自分を磨くために留学する、若いうちに経験を積みたいから海外に行く、他に挑戦したい仕事を見つけた！など。
自分がやると決めたことを伝えて、その熱意が上司に伝われば「引き止めても仕方ないな」と思われるし、退職の引き止めにお互い無駄な時間を過ごす必要もありません。
場合によっては「その挑戦を応援したい！」と思ってもらえます。ここまで思ってもらえれば退職手続きは本当に円滑に進みます。
私の場合は、育休復帰後どんどん溜まってきた仕事のストレスから退職を考えました。
でも、やりたいこともなくやめるのは現実逃避のようで嫌だったので、自分がやりたいことを１年半探し続けました。そして、それを見つけたので退職を申し出ました。
自分の思いをすべてぶつけて上司の承認をもらいましたが、その後さらに上の上司・本部の組織開発担当者と３度の面談を経てやっと退職手続きが進めることができました。
面談では在宅で仕事ができる部署はどうか？本部で働かないか？など様々な提案をもらいましたが、その間ブレずにやりたい仕事と自分が望む働き方について具体的に、かなり細かいところまで繰り返し話をしたことで本気度が伝わったと思います。どの面談でも最後には「気持ちは固まっているようだし、頑張って！」と言ってもらえました。
就業規則を確認しよう
民法では退職希望日の２週間前までに退職を申し出ることで退職可能となっています（期間の定めのない雇用契約の場合）。
しかし、実際には会社の就業規則で「退職希望日の○○日以上前に退職を願い出ること」と決められていることが多いです。
私の会社の場合は「退職希望日の３０日以上前の申し出」が必要で、さらに「退職希望日までに現実に１０に日間は就労し、業務の引継ぎをすること」と定められていました。
規則を破ると自分が不利益を受ける可能性があるので、必ず確認しておきましょう。
退職希望日を決めよう
就業規則を確認したうえで具体的な退職希望日を決めます。
次の職場の入社日が決まっていればそれまでに設定しなければいけません。
ここで重要なのは有給休暇の残日数とボーナスの時期、そして月末退職にするのかどうかです。
有給休暇
残っている有給休暇は、退職までにすべて使えるように残日数を確認してスケジュールを考えましょう。有給の消化は従業員の権利です。
消化の仕方は何週かに分けてバラバラでとるのか、最終出勤後に一気に消化するのか希望があれば決めておきます。
ボーナス
ボーナスの時期が近い場合は、いつまで働けば（在籍していれば）支給されるのかを確認しておきましょう。
ボーナスの支給要件も会社ごとに決められていて、就業規則に明記されています。
ボーナスは個人の過去の貢献や将来性の評価に応じて支払われるので、場合によっては退職予定者はボーナス支給額が減る可能性があります。就業規則の賞与に関する部分で確認しておきましょう。
せっかくなら満額もらいたいところなので、退職を急がないなら支給後に申し出るのもありだと思います。
私の会社の場合は、査定期間内の評価をもとにボーナス金額が決定されるため、支給日よりも前に退職を申し出ましたが、特に減額されることはありませんでした。
月末退職かそれ以外の日か
最後は月末退職にするかどうか。これで社会保険料の支払額が変わってきます。
社会保険（健康保険・厚生年金）の支払は、月末にその会社に在籍しているかどうかで判断されるので結構重要！
なので、月末まで在籍していればその月は被保険者として自分と会社で折半できるけれど、月末までに退職するとその月の保険料は自分ですべて出さなければならないことになり、これまでの２倍の支払いが必要になります・・・
ちなみに、次に勤める会社で社会保険に入る場合は、これまで通り折半になるので特に考慮する必要はありません。
そのため、特に理由がなければ月末退職をおすすめします。
直属の上司へ退職意思表示しよう！
ここまで準備ができて気持ちも完全に決まっているようなら、実際に退職を申し出ましょう。
就業規則に沿った上で、できるだけ早めの申し出がオススメです。
なぜかというと、私のように会社から何度も面談を設定されて退職の受理に時間がかかるパターンもあるからです。実際、退職申し出から受理まで１０日ほどかかりました・・・
それに、日程に余裕をもてば退職までの引継ぎもスムーズですし、他の従業員の負担が少なく済みます。
しっかりと自分の考えを伝えて退職承認を勝ち取りましょう！
自分で伝えるのが難しい場合は・・・
退職代行サービスを利用するのも一つの手です。
仕事を辞めることは逃げではありません。終身雇用が崩壊してきている現代では退職・転職は当たり前にあることです。
それを伝えるストレスで足踏みするくらいなら、退職手続きはプロに任せて、さっさと新しいスタートを切るのは合理的な判断だと思います。特に精神的に追い詰められている場合は、第三者に入ってもらいましょう。
日本初の退職代行サービスEXITは実績も2,500件と多く、成功率100％です。
金額は正社員の場合は固定で５万円、パート・アルバイトは固定で３万円です。
退職終了まで追加費用はかからないので安心ですし、振り込めばあとは全て業者が手続きを進めてくれるので、自分がやることは何もありません。
退職の話し合いが大きなストレスになるようなら利用価値は高いと思います。
まとめ
退職は終わりではなく「新しい人生の始まり」です。
円滑に次のスタートを切れるように応援しています！
